corporate

会社情報

profile

会社概要

社名 株式会社日本システムデザイン(NSD)
NIHON SYSTEM & DESIGN, INC.
設立 1988年(昭和63年)1月14日
資本金 9,800万円
代表者 代表取締役社長 梅北 千広
従業員 100名
本社 〒101-0041
東京都千代田区神田須田町2-3-1 NBF神田須田町ビル6階(地図はこちら
TEL:03-5256-5441 FAX:03-5256-5443
事業所 〒890-0052
鹿児島県鹿児島市上之園町4番6 アルベラータ上之園 3F-B(地図はこちら
TEL:099-297-5368 FAX:099-297-5367
所属団体 NPO法人日本システムインテグレーション・パートナーズ・アソシエーション(JASIPA)
MIJS(Made In Japan Software & Service Consortium.)
一般社団法人ITビジネス研究会
NHB-Lab.(日本橋ラボ)
一般社団法人鹿児島県情報サービス産業協会
株式会社鹿児島TLO
事業内容 情報システムの導入・運用に関するコンサルティング
情報システム構築のための調査分析
各種コンピュータソフトウェアの開発
情報システム運用・管理に関するサポート
コンピュータ、周辺機器およびパッケージソフトウェアの販売
インターネットのホームページの企画、製作および運営
インターネットによるショッピングモールの企画、製作および運営
電子商取引に関するコンサルティング、システム構築、販売、運営および管理
通信販売業務
文房具、事務用品およびコンピュータ用消耗品の販売
携帯端末、インターネット関連サービスの加入取次業務
クレジットカード加盟店の募集代行業務
上記各号に関連する一切の業務
取得資格 派遣(派13-305098) 2012年5月1日取得
プライバシーマーク 10820491(08)
認定等 セールスフォース・ドットコム認定 コンサルティングパートナー
取引先 株式会社アピリオ
株式会社池田理化
株式会社ウフル
株式会社NTTデータ イントラマートCSI
エム・アールエフ株式会社
株式会社エムアンドジェー
エムスリーマーケティング株式会社
株式会社カクイックス
株式会社鹿児島銀行
株式会社関電工
コムチュア株式会社
キヤノンITソリューションズ株式会社
株式会社クロス・マーケティンググループ
GSIクレオス株式会社
JA鹿児島県経済連
株式会社ズーム・ティー
全日本食品株式会社
株式会社都築ソフトウェア
TIS株式会社
株式会社テプコシステムズ
日永インターナショナル株式会社
日本住宅株式会社
株式会社野村総合研究所
株式会社日立システムズ
株式会社日立システムズパワーサービス
PwCコンサルティング合同会社
ヒューマンリレーションズ株式会社
株式会社フレクト
富士通株式会社
富士通エフ・アイ・ピー株式会社
富士通エフ・アイ・ピー九州株式会社
株式会社富士通ビー・エス・シー
フューチャーアーキテクト株式会社
株式会社マルヨシ
ライオンラグス
株式会社ランドコンピュータ
リアクティブ株式会社
他、多数 ※敬称略、五十音順
取引銀行 三菱UFJ銀行 神田駅前支店
りそな銀行 神田支店
みずほ銀行 神田支店
鹿児島銀行 本店
history

沿革

1988年1月(昭和63年) 株式会社 日本システムデザイン設立
本社:東京都千代田区内神田1丁目18番11号
資本金:500万円
コンピュータソフトウェアの設計・製造・販売を開始
1989年9月(平成元年) 資本金を1,100万円に増資
1989年11月(平成元年) 本社移転 東京都千代田区内神田3丁目13番2号
1991年5月(平成3年) 本社移転 東京都千代田区東紺屋町31番
1991年9月(平成3年) 資本金を2,000万円に増資
1993年10月(平成5年) 高周波用電子部品等の設計・製造・販売を開始
1996年6月(平成8年) 高周波用電子部品「マイクロ波インダクタ」特許を申請
1997年12月(平成9年) 資本金を4,000万円に増資
2000年2月(平成12年) 情報システム運用・管理サポート事業を開始
2001年4月(平成13年) 鹿児島事業所を鹿児島市内 ”ソフトプラザかごしま”に開設
2005年6月(平成17年) JISQ15001:1999年度版プライバシーマーク認証取得
2006年6月(平成18年) 資本金を7,000万円に増資
2007年3月(平成19年) 株式会社 NSDコミュニケーションズ設立
資本金 1,500万円
2007年6月(平成19年) JISQ15001:2006年度版プライバシーマーク認証取得
2009年3月(平成21年) 鹿児島事業所移転 鹿児島県鹿児島市上之園町4番6
2009年4月(平成21年) プリンタートナー等のサプライ商品販売開始
2010年5月(平成22年) 銀聯在線商城日本館運営に向け、株式会社ChinaCommerce設立(資本参加)
2011年8月(平成23年) 資本金を9,800万円に増資
2011年11月(平成23年) 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマートのIDP(intra-mart Development Partners)に参加
2013年1月(平成25年) 株式会社セールスフォース・ドットコムのセールスフォース・ドットコム認定コンサルティングパートナーに参加
2014年12月(平成26年) 本社移転 東京都千代田区神田須田町2-3-1
contact

ご相談・ご質問等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。

简体中文English日本語한국어
翻訳